日経平均株価は6 月14 日に3 万3,000円台を回復し、約33年ぶりの高値を更新。
この33年間には、1994年のバブル崩壊、日本の金融危機、ITバブルの崩壊、リーマンショックなど、時として様々な経済の波乱がありました。
しかし、アベノミクスをきっかけに株価は底入れしました。コロナ禍を乗り越え現在に至ります。
証券業界では、今後の日経平均の上昇余地はあると考えられ、過去最高値の38,915円に1～2年の間に届くと考えられています。
日経平均の上昇余地を示すチャート
野村証券では、試算値として、22/3安値×1.6倍※＝39547円 とみています。
※長期上昇局面①-③のうち最低の上昇倍率
アベノミクスから始まった、日経平均の上昇は、第3波の中の5波になっています。この5波で過去最高の日経平均を超えるか？
そのあとは、いったん下げる（第4波。下降の3波）と見えるので注意が必要ですが、次の買い場と考えられます。
そして、そのあとは第5波に突入と考えれば、ここがバブル再来のところです。
バブルが来ると考える理由
CO2が増え、気温上昇と海面上昇によって環境が破壊され危機が迫ります。地球環境の悪化によって人類そのものが危ういという説によって、世界情勢が不安定化しました。
過去において、人類の進化を促進するいくつものプロジェクトがなされてきましたが、いくつかの修正をしなければいけないことがわかってきました。
そして、コンピューターの進化によって膨大な情報処理のスピードが上がり、科学の進歩も驚異的に早くなり、地球と人類が持続可能となる様々な発見と開発が進行しています。
また医学においても、再生医療が確立され、人生100年、それ以上生きられることも現実になってきています。
2030年までに、これらの恩恵や実用化が次々に達成されていくことになり、まさに今までになかった地球と人類のパラダイスとなる時代に突入するでしょう。
注目点は日米の金融政策の方向性の違いに引き続き注目
当面の状況として、2023年6月後半から円安が進行しています。現在の日経平均は円安によって上昇しています。
ECB(欧州中央銀行)フォーラムで28日、パウエルFRB(米連邦準備理事会)議長が7月会合での追加利上げの可能性を否定しなかったため、円安はまだ続くと考えられますが、
日本では急速な円安に伴い、当局による円買い介入への警戒感が高まっています。
当局が介入すれば、急速に円高になり日経平均はいったん下げると考えられます。
買い場とすればここで考えるのがいいかもしれません。
一方、植田日銀総裁が「2024年度の物価上昇率見通しの達成にあまり自信がない」と述べたため、日米の金融政策のベクトルの違いが改めて意識されました。
日銀の政策修正の機運は低下しています。引き続き資金は市場から回収されず、株式相場にとっては、よい傾向が続くと考えられます。
まとめ
現在日本株は海外投資家も買っています。海外投資家が日本株を買う理由は、割安であることと、今後日本企業の技術が世界に貢献するとみているからです。
日本の技術の中には、地球環境を守るための技術、そして人類が様々な病気から守れれるための技術が多く存在しています。
これらの技術が世界を人類を救う大きな貢献をしていくと考えられています。
また、同時に2023年～2024年の間に仮想通貨全体が上昇すると考えられています。
